2019/11/11 「IFFT／インテリアライフスタイルリビング」352社が出展

業界ニュース

2019年11月11日
「IFFT／インテリアライフスタイルリビング」352社が出展

メイン企画「Office Up」イメージ

　(一社)日本家具産業振興会、およびメッセフランクフルトジャパン(株)は、インテリア総合見本市「IFFT／インテリアライフスタイルリビング」（11月20日（水）〜22日（金）／会場：東京ビッグサイト南ホール）の出展者数について、352社（世界15カ国・地域）と発表した。会場では、日本各地の家具産地を筆頭に、テキスタイル、テーブルウェア、デザイン雑貨、生活用品など352社の商材が展開される。

　また、今年の「IFFT／インテリアライフスタイルリビング」では、「働き方改⾰の時代、オフィスはどうあるべきか？」という疑問を解決する企画を多数実施する。
　メインとなる特別企画「Office Up」では、(株)オカムラ、(株)カンディハウス、(株)センプレデザイン、(株)ノル／インターオフィスの4社がこれからのオフィス空間を提案する。さらに、これからのオフィス、働き方について考えるトークショー「Work place x Work style ～僕らの考える新しい仕事場～」やオフィスデザインの最新事情を紹介する「働くを考える」なども行う。

これからのオフィスとは？
トークショー「Work place × Work style~僕らの考える新しい仕事場~」
登壇者　横石崇氏

　組織改⾰が大きく求められる時代で、オフィスとは何か、会社とは何かという問いは、経営者に限らず全ての従業員にとっても大きな関心ごとです。
　海外に目を向けてみると大きい潮流として「ABW（Activity-Based Working）」というオフィスの開発手法が挙げられます。自社の従業員の行動に基づいてオフィス開発やオフィス家具の導入を行うもので、まず従業員の行動を徹底的に観察・分析して、オフィスの空間や機能を配する方法です。

　私自⾝も昨年、鎌倉に「北条SANCI（ほうじょうさんち）」という築90年の一軒家をリノベーションしたクリエイター向けのシェアオフィスを作りました。入居者の行動を観察した結果、「自然を近くに感じられて、アトリエのように作業に集中できる空間が不足している」ということがわかりました。そこで執務スペースを、どこからでも自然が目に入ってくるように配置し、高めの衝立を設置することで半アトリエ化を進めています。
　あくまでもオフィスの主体は、「人」であるべきだと思います。それぞれの人の行動をもっと自由に個性を活かして働けるようなオフィスづくりが必要不可⽋です。

　改めてこれからの働き方は、一つの正解に縛られ多様性や流動性の乏しかった今までとは、違うものになります。働き方もオフィスも正解は一つじゃなくていい。それが働き方改⾰の本質です。