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　東リ(株)は、国際的に企業や自治体の環境への取り組みについて分析・評価を行う非政府組織（NGO）のCDP（Carbon Disclosure Project）が公表した「気候変動レポート2023」において、上位から3番目の『B』（8段階で評価）スコアを獲得した。

　CDPとは、企業や自治体の気候変動や温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みを評価し、その結果を情報開示する非政府組織（NGO）。東リグループはCDPの質問書に対して、2023年に初めて回答した。今回認定された『B』スコアはマネジメントレベルとされ、「自社の環境リスクやその影響を認識し、行動している」と評価されたことを示すもの。

　東リグループでは、さまざまなステークホルダーからの「信頼」を「最も大切にすべき財産」と位置づけ、ESGへの取り組みを推進している。地球環境保全においては、2022年度にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）への賛同を行い、グループ全体でのCO2排出量（スコープ1・2）削減目標を掲げ、環境負荷低減活動に取り組んでいる。またモノづくり企業として、産業廃棄物排出量削減による環境負荷低減に注力しており、長年、廃棄された農業用ビニルや工場内端材を原材料の一部として再利用することに取り組んできた。近年では、「TOLI完全循環型リサイクルシステム」による使用済みタイルカーペットのリサイクルにも注力し、産業廃棄物排出量の削減とサプライチェーン全体におけるCO2排出量の抑制に取り組んでいる。

　これらの多様な取り組みが『B』スコア獲得につながった。今後も引き続き、持続的な地球環境保全への貢献を重要課題のひとつと位置づけ、さらなる環境負荷低減活動に取り組むとともに、その結果について積極的に情報開示を行うとしている。