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矢野経済研究所調べ

　(株)矢野経済研究所は、国内のホームファッション市場を調査し、新型コロナウイルス感染拡大による在宅勤務の長期化で巣ごもり消費がけん引することにより、2020年のホームファッション小売市場規模について前年比101.4％の3兆3845億円に増加するとの予測数値を発表した。

　2020年は新型コロナウイルス感染症により店舗を持つ小売企業は営業停止などで大きなマイナスの影響を受けた一方で、ECを展開する企業を中心に巣ごもり消費を捉えて販売が好調となった企業も多い。特に「ホームファニチュア」、「寝具」、「キッチンツール」などを展開する企業は軒並み好調となった。
　また、在宅している時間が長くなったことで家の中のレイアウトや道具を見直す機会が増加したこと、リモートワークの導入も進んだことで関連用品の購入が多くなったことなどにより、例年以上に売上を伸ばした企業も少なくない。当面の間、ウィズコロナの生活が続くのであれば、ホームファッション関連の需要増加も長期化するものと考えられる。
　この他、在宅勤務の広がりで、高価格帯の家具などを中心にサブスクリプションサービスの需要が増加している。

　なお2019年については、前年比98.2％の3兆3370億円と推計している。アイテム別にみると、プチギフト需要を捉えた「タオル製品」や、質の高い睡眠を得るための「ナイトウェア・ホームウェア」が好調となった一方で、その他の市場は前年から減少となった。また2019年はニトリやイケアなど大手チェーン経営企業の都心部への出店が目立った。こうした店舗は集客力の高さに加え、ECサイト販売を活発にするためのショールーミング機能としての役割も担っており、今後の動向が注目される。